三陸沖を震源として20日に発生したマグニチュード7.7の地震で、SNS上では過去の津波映像などを使ったデマ投稿が拡散している。
政府は後発地震への注意喚起をすると共にデマ情報にも注意を呼びかけている。専門家は、情報源の確認などの重要性を指摘している。
20日夕方に発生した三陸沖を震源とするマグニチュード7.7の地震は、青森県階上町で震度5強を、青森・岩手・宮城の各地で震度5弱を観測した。
津波警報も発表され、岩手県の久慈港では80センチの津波が観測されている。
今回の地震を受け、気象庁などは「北海道・三陸沖後発地震注意情報」を発表。
27日（月）の午後5時までを警戒期間とする一方、混乱を避けるため、偽の情報や誤情報の拡散は絶対に行わないよう呼びかけている。
しかし、SNSでは既に今回の地震に関する“デマ投稿”が散見されている。
ベトナム語によるデマ投稿のひとつは、今回のものではないとみられる揺れの映像に加え大波が沿岸地域を襲う“フェイク動画”で構成されている。
また、トルコ語による別の投稿は、東日本大震災の津波映像を、今回の地震の津波であるかのように使用していた。
デマ投稿の中には、約200万回も閲覧されているものもある。
「衝撃的…今回のマグニチュード7.4の地震を受けて日本沿岸に津波の第一波が到達する映像」というテキストと共に使われているのは、2025年のカムチャツカ半島付近で起きた地震の津波映像とみられる。
この投稿のリプライ欄には「なぜウソをつくのか、これはきょうの出来事ではない」という指摘がある一方、「心が痛みます。最小限の被害と迅速な回復を願っています。どうかご無事で、日本」「日本人がどうやって津波に繰り返し襲われながら乗り越えているのか、本当に理解できません」など、事実と誤認したとみられるコメントもあった。
こうしたSNSのデマ投稿の背景について、危機管理の専門家は海外からのものが多い、とした上で次のように指摘する。
日本大学危機管理学部・福田充教授：
インプレッションを稼ぐ、再生回数を稼ぐことによって利益を稼ぐ。それを世界中のユーザーがやっている。
日本での災害も世界で流せば多くの人が見てくれて、「これ本当なんだろうか、ウソなんだろうか」と曖昧であればあるほど人々は話題にしたり拡散してしまう。
また、福田教授はデマ投稿に惑わされないためには、投稿された動画が過去にも使われていないか、などを調べることが重要だと強調した。
日本大学危機管理学部・福田充教授：
本当にその情報を拡散してる人、発信している人が信用できる人なのか。
ひとつの情報だけで判断しないで他の信頼できるメディア、情報と比較してみることが重要。
（「イット！」4月21日放送より）
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