中東情勢の緊迫を背景に乱高下していたガソリン価格が、政府の補助金政策によってようやく落ち着きを取り戻しつつある。
山陰両県でも値下がりが確認された。
しかし消費者が胸をなでおろす一方で、介護や医療の現場では別の懸念が静かに広がっている。
プラスチック製品の原料となる「ナフサ」の調達が難しくなっているのだ。
江津市の介護施設では、日々使い続ける手袋やエプロンの行方を案じ始めている。
石油情報センターが4月1日に発表した3月30日時点のレギュラーガソリンの全国平均価格は、前週から7.5円下落し170.2円となった。
山陰両県でも鳥取県が172.8円、島根県が170円と、2週連続の値下がりを記録。
2週前と比べると、両県ともに約25円の大幅な下落となった。
政府は価格を170円程度に抑えることを目標に、3月19日から石油元売り各社への補助金支給を開始。
わずか10日あまりで目標水準を達成した形だ。
ガソリンだけが原油から作られるわけではない。
灯油や軽油のほかに、「ナフサ」と呼ばれる石油製品もある。
あらゆるプラスチック製品の大元の原料であり、石油製品のなかではガソリンに次ぐ需要を誇る。
このナフサは、中東からの輸入に大きく依存してきた。
中東情勢の不安定化により調達が難しくなっているが、ガソリンのような補助金制度は設けられていない。
原料が滞れば、身近なプラスチック製品の価格や供給にも影響が波及しかねない。
島根・江津市の介護施設「よろこぼう屋」では、プラスチック製手袋の仕入れが難しくなってきているという。
この施設の今若司常務は「一箱（100枚入り）が部署で一日一つぐらいなくなるペース」と話し、手袋が介護現場の日常に欠かせない消耗品であることを示した。
調達の難しさはすでに具体的な形で表れている。
「ネットで販売しているところは、ネット注文では個数制限が今かかっています」と今若常務。
在庫を確保しようにも、購入自体が制限されている状況だ。
価格への影響はまだ出ていないものの、今後については楽観できない。
「手袋やエプロンといったものについては、上がる可能性があるかなと思っております」と今若常務は語る。
介護施設にとっては、コスト増が直接サービスの維持に関わる問題となりうる。
松江市内のうえだ内科ファミリークリニックでも、ニトリル製手袋の入荷が難しくなっているという。
ニトリルは石油由来の素材であり、やはり中東情勢の影響を受けている。
上田直樹院長は、手袋だけにとどまらない懸念を示す。
「大腸の組織を採取する生検鉗子と呼ばれるものですが、検査や処置で使う必須の道具も一部では値上がりや品薄の可能性がある」と話した。
ただし現時点では、仕入れ業者の間で大きな混乱は起きていないという。
「基本的には必要な量を必要な分だけ注文して、ひとまずは日常通りにいこうと思っている」と上田院長は冷静な姿勢を保つ。
現場の落ち着きを維持しながらも、状況の変化を注視しているのが実情だ。
政府は現在、ナフサからできる製品について、現在の在庫と中東以外からの輸入などを合わせ、約4か月分を確保できる見通しを示している。
「ただちに供給には影響しない」としており、短期的なパニックは不要だ。
しかし、中東情勢が長期化した場合の影響は未知数だ。
介護・医療の現場がすでに調達の困難を感じ始めているという現実は重く受け止める必要がある。
消費者としてできることは、プラスチック製品を買い溜めるのではなく、日々の無駄を減らすことだ。
ガソリン価格の落ち着きに安堵しながらも、その陰で静かに進む影響に目を向けておきたい。
TSKさんいん中央テレビ
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