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- BuzzFeedの投げ売りは、ひとつの時代の終わりを告げる
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- 2016年に時計の針を戻してみよう。BuzzFeed、Vice Media、Vox Mediaは、メディアの未来を担う存在とされていた。
- そして現在、Viceはチャプター11(連邦破産法第11条)を申請し、Voxは解体の途上にあり、BuzzFeedはかつての評価額のほんの一部の価格で身売りした。
- 一方、デジタル新興勢力が取って代わるはずだった大手出版社やテレビ局の多くは、今もなお健在だ。
かつて、BuzzFeed(バズフィード)はメディアの未来だった。
しかし2026年、BuzzFeedはほぼ終焉を迎えようとしている。
3月、このデジタルパブリッシャーは投資家に対して資金が底をつきかけていると伝え、「戦略的選択肢」を模索していると明かした。そして11日、選択した答えを発表した。メディア起業家のバイロン・アレン(Byron Allen)に1億2000万ドル(約186億円、1ドル=155円換算:以下同)で過半数株式を売却するというものだ。
今月中にも成立する見込みのこの取引については、後ほど詳しく触れる。
だがまず、必要な大局観を整理しておこう。10年前、BuzzFeedはViceやVox Mediaといった他のデジタル新興勢力とともに、メディアの新たなモデルとして注目されていた。その売り文句はこうだ。彼らはデジタルネイティブであり、ミレニアル世代が好むコンテンツの作り方を理解していた。そして、雑草のように急成長していた大手インターネットプラットフォーム、とりわけFacebookとの連携の仕方も心得ていた。
コムキャスト(Comcast)、ディズニー(Disney)、フォックス(Fox)といった大手メディア企業を含む投資家たちはこのコンセプトに惚れ込み、これらの企業を急成長するテックスタートアップのように評価した。一時期、Voxの評価額は10億ドル(約1550億円)、BuzzFeedは17億ドル(約2635億円)、Viceに至っては理論上57億ドル(約8835億円)にも達した。
転落は早かった。Facebookはパートナーというよりも競合相手であることが判明し、デジタル広告は非常に厳しいビジネスであることが露わになり、投資家はこのセクター全体への興味を失っていった。
かつて飛ぶ鳥を落とす勢いだったパブリッシャーたちは何度もリストラを繰り返し、Viceは破産申請に至った。Vox Mediaは事業を部分的に売却する方向に近づいているようで、ジェームズ・マードック(James Murdoch)のルパ・システムズ(Lupa Systems)がVoxのポッドキャストネットワークと「ニューヨーク」誌を買収する可能性が高い(※なお、Voxは筆者のポッドキャスト『チャンネルズ[Channels]』を制作している)。
そして今、2024年の一時期、元共和党大統領候補のヴィヴェック・ラマスワミ(Vivek Ramaswamy)による敵対的買収を退けていたBuzzFeedも、ついに白旗を掲げた。

では、なぜバイロン・アレン(パラマウント[Paramount]のような巨大メディア企業を買収したいと定期的に表明しながら、ほとんど実現しないメディア人)がBuzzFeedを買収しようとしているのか。
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