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3. アマゾンからスタバ、マクドナルド、コストコまで。主要16小売業者の従業員は年収をこれだけ稼いだ

アメリカの労働者の約10人に1人が小売業に従事している。

視野を広げ、キャリアのどこかの時点でその業界に携わったことのある人まで含めると、非営利調査機関アーバン・インスティテュート（Urban Institute）の2019年の報告書によれば、その割合は10人中6人にまで跳ね上がる。

小売業が初めての仕事という人も多く、生涯にわたるキャリアとして歩む人もいる。

大手小売企業のCEOの中には、現在自らが率いる企業で時給制の職からキャリアをスタートさせた者も複数いる。

2025年における小売業従業員の賃金水準を把握するため、Business InsiderはAlphaSenseを活用し、上場企業が米国証券取引委員会（SEC）への開示を義務付けられている従業員賃金の中央値データを最新のプロキシー・ステートメント（委任状説明書）から検索した。

つまり、従業員の半数はその企業の中央値を上回る収入を得ており、残りの半数は下回っているということだ。多くの小売企業がパートタイムや季節雇用を提供しているため、その幅は大きく異なる場合がある。

多くの小売業従業員にとって、個人の年間収入は時給と労働時間によって決まる。

以下のリストは、時価総額100億ドル超の小売企業のうち、2025年度の委任状説明書（プロキシーステートメント）をすでに提出した企業を対象に、年間給与の低い順から高い順に並べたものだ。

ロス・ストアーズ（Ross Stores） — 1万59ドル（約160万円）