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3. 「7月に売って、10月に大きく買え」。ウォール街の大手企業、新たな季節性トレードの標語を掲げる

• 投資銀行のオッペンハイマー（Oppenheimer）は、投資家が「5月に売って離れろ」という戦略を新たに切り替えるべきだと主張する。
• テクニカルアナリストたちの新たな季節性トレードの標語は「7月に売って、10月に大きく買え」だ。
• 2026年は2期目の大統領による中間選挙年であるため、例年とは異なると、彼らは述べている。

「5月に売って離れろ」は過去のものとなりつつある。ウォール街では新たな季節性トレードの枠組みが登場している。

投資銀行のオッペンハイマー（Oppenheimer）は、2026年にはひとつの要因からこの古い格言を見直すべきだという。それは、現在が2期目の大統領が政権を握る中間選挙年であるという点だ。

「5月に売って離れろ」という戦略は歴史的に投資家に利益をもたらしてきた。1950年以降、S&P500の5月から10月の平均リターンはわずか2.1%であるのに対し、11月から4月の平均上昇率は7%に達する。

しかしアナリストたちは、今こそその格言を捨て、新たな標語「7月に売って、10月に大きく買え」に切り替える時だと述べている。

同社は、米国の大統領選挙のサイクルが歴史的に4年周期の株式変動と重なってきたことから、これを指標として活用した。

一般的に中間選挙年は市場にとって不安定な時期として知られている。だが、オッペンハイマーのアナリストたちは顧客に対し、今年は様相が異なると説明した。これが、典型的な季節性戦略から脱却するよう投資家に促している理由だ。

「2026年のような中間選挙年はボラティリティと結びつけられることが多い。だが、2期目の大統領のもとでは持続的な下落はあまり見られない」と、彼らは記している。

アナリストたちは、2期目の大統領が在任する中間選挙年において、S&P500は4月まで上昇し、7月にかけて勢いが鈍化した後、第3四半期に調整局面を迎える傾向があると指摘した。これにより、株式市場は翌年の選挙前年に向けた力強い上昇の準備が整うとしている。

「市場の天井を示す警戒シグナルが見られないことから、年の中盤の軟調は一時的なものと捉え、第4四半期までにフルインベストメントの状態にすることを推奨する」と、彼らは述べた。

同社はまた、投資家に対して中間選挙年のボラティリティを気にしすぎないよう促し、「ボラティリティは長期リターンを得るための入場料だ――好調な年であっても例外ではない」と述べる。

市場の見通しを立てる指針として大統領選挙のサイクルを活用しているのは、ウォール街でオッペンハイマーだけではない。

バンク・オブ・アメリカ（Bank of America）も「5月に売れ」という季節性の格言を同様に見直し、今年の市場の変動を活用するためのより具体的なトレードパターンを推奨している。

長年にわたる市場ストラテジストで『ストック・トレーダーズ・アルマナック（Stock Trader's Almanac）』の編集者であるジェフリー・ハーシュ（Jeffery Hirsch）は、新たに台頭しつつあるトランプ時代のトレードパターンを指摘しており、今のところそのパターンは機能し続けている。

同ストラテジストは、株価が3月下旬から4月上旬にかけて底値をつけると述べていた。

S&P500は3月30日に底値をつけたが、ハーシュはこれが投資家にとってさらなる上昇が見込まれるシグナルだと述べている。